結婚にかかる費用の総額と予算｜自己負担・支払日を計算

結婚式以外も含めて、支払う費用を確認する

金額は税込みか、サービス料・配送料などが別かをそろえます。未確定の追加候補も予算枠に入れ、すでに含まれる物を二重に足さないようにします。住宅を購入する場合は、賃貸の契約金と置き換えるだけでなく、購入時の諸費用や今後の返済を別に確認してください。

貯蓄の全額を、結婚費用に使えるとは限らない

二人の貯蓄から、当面の家賃・食費・光熱費、予定している支払い、急な出費への備えを残し、結婚準備に回せる額を決めます。生活に必要なお金と近い将来の目的に使うお金を分けると、準備後の暮らしにも無理を残しにくくなります。

• 今ある貯蓄：生活費と備えを除き、実際に動かせる額を確認する。
• 親などからの援助：充ててよい用途・金額・受取日を相談する。すでに受け取った額と、まだ受け取っていない額を別に控える。
• ご祝儀・お祝い：ゲストや世帯ごとの見込みを計算する。見込みより少ない場合も考え、受領前の支払いには未受領分を使わない。
• これから貯める額：毎月の手取りから生活費と他の支払いを引き、無理なく残せる額を支払日まで積み上げる。賞与や給付は金額・受取時期が未確定なら頼り切らない。

二人の分担は半額ずつに限りません。出せる額と希望を相談し、誰の口座から、いつ、いくら支払うかまで決めておきます。

総支出480万円なら、二人の負担見込みはいくらか

顔合わせ・指輪40万円、会場270万円、会場以外30万円、旅行60万円、新生活80万円を予定すると仮定します。結納・二次会・住宅購入は予定せず、各金額は税や必要な付帯費用を含む想定です。実際の商品価格や平均額ではありません。

親からの援助40万円を受領済みで、費用に充てるご祝儀を150万円と見込むなら、二人の負担見込みは480−40−150＝290万円です。生活費と緊急時の備えを残したうえで、二人が出せる貯蓄が330万円なら、計算上は40万円の余力があります。

ただし、ご祝儀が150万円になる保証はありません。120万円なら負担は320万円、330万円からの余力は10万円へ減ります。追加費用への予備枠も確保し、見込みのお祝いで予算の上限を引き上げすぎないようにしましょう。

最終的に足りても、式前に50万円不足する場合

同じ480万円の支出で、二人の貯蓄330万円と受領済みの援助40万円、計370万円が今使えるとします。旅行は式後に申し込み・支払い、ご祝儀150万円は式後に費用へ充てられると仮定します。期間中の新たな貯蓄は加えません。

最終的な負担290万円と、式前までに必要な420万円は、確認する目的が違います。残高が足りない日は、後から入る予定のお金で埋めたことにせず、契約前に支出や日程を調整してください。

例えばホテルニューオータニ東京の公式FAQは、披露宴当日の7日前までの全額支払いを案内しています。和婚スタイル京都も、挙式日の7日前までの支払いを案内しています。これらは各事業者の条件です。自分たちの会場・商品について、申込金、残金、別払いの費用、支払方法と期限を確かめましょう。

不足が分かったときの確認順

1. 見積もりと支払済み額をそろえる。総額、申込金などの支払済み額、今後の残金、税・サービス料と別払い費用を確認する。注文を足すたびに合計を更新する。
2. 不足する日と金額を特定する。支払日順に、確実に使える資金と支払いを計算する。受け取る日が未定の援助やお祝いは、その日の資金に入れない。
3. 内容・時期を見直す。未契約なら規模・追加品・旅行や購入の時期を相談する。上の条件では式前の支払いを少なくとも50万円減らすか、その日までに使える資金を増やす必要がある。契約後の変更・取消は、手数料も含めて差額を確かめる。
4. 支払条件と分担を確認してから契約する。条件の相談ができるか事業者に聞き、合意した内容を残す。後払いへ変えられると決めつけず、二人の送金日・支払口座も合わせる。

カードが使える場合も、会場が受け付ける範囲、利用可能額、口座からの引落日と残高を確認します。支払方法を変えても費用そのものは減りません。毎月の生活費や備えを使い切らず、追加費用とお祝いの下振れにも余裕を残してください。