新居と家具家電の準備費用｜買う順番・採寸・予算の立て方

新居の費用は、商品代以外も見積もる

敷金は、入居時に用意するお金に含めます。貸主へ預けるお金で、退去時の精算後に残額が返還されます。全額戻ることを前提に家具代へ回さず、契約の精算条件を確認してください。礼金は返還されません。国民生活センターの案内では、家賃以外の初期費用や退去時の負担も契約前の確認事項とされています。

すでに一緒に暮らしていて引っ越さない場合や、家族と同居する場合は、新たな賃貸契約が不要なこともあります。ただし、寝具の買い足しや部屋の変更に伴う費用、毎月の生活費の分担は二人や家族と相談しておきましょう。

入居当日に困る物からそろえる

持ち物は「そのまま使う」「採寸や状態を見て決める」「新たに買う」の3つに分けます。同じ家電が二つある場合は、容量、状態、使い勝手、運搬・設置費を比べて残す方を決めてください。

例えば、使えるテーブルと椅子があれば、入居直後はそれを使い、新しいダイニングセットは後にできます。一方、窓の目隠しや就寝場所がないまま入居しないよう、カーテンと寝具は先に確保します。カーテンは窓だけでなくレールの位置・幅や必要な丈を測って注文しましょう。

置き場に入っても、搬入できるとは限らない

大型品を注文する前に、新居の寸法と購入候補の品番を販売店へ伝え、搬入・設置が可能か相談します。通路に曲がり角がある、階段が狭いなど、判断しにくい場合は現地確認の可否と費用を聞いてください。

搬入に必要な余裕や放熱空間は製品・作業条件で異なります。「本体の幅より通路が少し広い」だけで注文を決めず、品番ごとの据付説明書と販売店の条件を確かめてください。大型家電の据え付けやエアコンの移設は、販売店や専門業者へ依頼します。

二人の新生活に用意するお金の計算例

新たな賃貸へ引っ越し、冷蔵庫・洗濯機などを購入する二人が、次の金額を見込むと仮定します。住まいの契約38万円には前家賃・共益費9万円、敷金8万円、礼金8万円、仲介・保証・保険・鍵交換など計13万円を含みます。金額は税込みの仮定で、相場や実際の商品の販売価格ではありません。

家電を一部持ち寄って購入費を22万円から12万円へ、家具・寝具を12万円から7万円へ減らせるなら、支払いの見込みは75万円、予備費込みで80万円です。ただし、持ち寄る家電の移設・設置費が増える場合は、その差額を加えます。

この予算は住宅購入、結婚式、新婚旅行の費用と、以後の毎月の家賃・食費・光熱費などを含みません。前家賃として払った月の家賃を重ねて計上しないよう、何月分まで支払い済みか確認します。退去する旧居の家賃や精算が別に残る場合は追加してください。予備費は使い切る前提にせず、当面の生活費も別に残しましょう。

契約から入居までの4手順

1. 持ち物・備え付け・上限額を確認する。二人が持ち寄る物を決め、住まいと結婚式などの費用を合わせても支払える額に収める。
2. 契約金と置き場・経路を確認する。支払明細と日付を確認し、新居を採寸する。設備を動かす工事などが必要なら、管理会社にも事前に相談する。
3. 商品代と付帯費用をそろえて比較する。同じ品番・作業範囲で、配送・設置・処分までの総額と納期を確認。搬入できなかった場合の対応や費用も聞いてから注文する。
4. 鍵の受け取り・搬入・回収の予定を合わせる。入居初日に必要な物を先に確保し、届く日と支払日を二人で共有する。電気・ガス・水道の使用開始の手続きも済ませる。

買い替えで不要になる冷蔵庫・洗濯機は早めに相談

家庭用のエアコン、テレビ、冷蔵庫・冷凍庫、洗濯機・衣類乾燥機は家電リサイクルの対象です。買い替える店や購入した店へ回収を相談し、購入店が分からない場合は自治体の案内を確認します。販売店へ引き取りを依頼するときは、リサイクル料金と収集・運搬料金の両方を確認してください。小型家電や家具の出し方も自治体ごとに異なります。