ご祝儀の見積もりと自己負担の計算

招待人数と、ご祝儀を受け取る件数を分ける

料理や席は人数分でも、ご祝儀は夫婦・家族でひと包みの場合があります。名簿には「出席人数」と「お祝いを受け取る単位」を別々に書きましょう。

親族の慣習は両家で異なることがあります。過去のやり取りを家族に確認し、同じお祝いを「親からの援助」と「親族からのご祝儀」の両方へ足さないようにします。出欠変更の連絡には招待状の返事と変更時の伝え方も役立ちます。

40人を招待する場合のご祝儀の試算

仮定：一人で出席する30人を各3万円、夫婦5組を1組5万円と見込む場合、出席者は40人、ご祝儀の見込みは35件・115万円です。3万円・5万円はこの試算の仮定で、実際の受領額や調査平均ではありません。

40人全員を一律3万円で計算すると120万円となり、この条件では5万円多く見込んでしまいます。実際の名簿では、家族単位や受領済みのお祝いを反映して合計します。

平均額は自分たちの受取額を保証しない

「結婚マーケット調査2025調べ」では、ご祝儀総額の平均は161.7万円です。対象は、ご祝儀制の披露宴・ウエディングパーティー・結婚を機とした食事会を行った人のうち、金額回答者（調査数・補正後230）。招待人数や式の形式が異なる人を含むため、自分たちの予算には名簿から出した見込み額を使いましょう。

出典：結婚マーケット調査2025・126ページ（PDF）。トレンド編の本調査は2025年5月12〜26日、2024年4月〜2025年3月に国内の挙式・披露宴等を行った全国20〜49歳の男女817人を対象とし、性・年齢・エリアで補正しています。以前の調査とは対象・方法が異なり、単純な年次比較はできません。

最終的な自己負担と、式前に用意する資金

最終的な自己負担 ＝ 総支出 − ご祝儀総額 − 確認できた援助額です。会場代だけでなく、別払いの衣装・写真、お車代、宿泊費、お礼、内祝いなど、自分たちが負担する項目を総支出へ入れます。新婚旅行や新居の費用も同じ予算で賄う場合は別項目で加えましょう。

支出300万円・ご祝儀115万円・援助50万円なら

仮定：総支出300万円は、会場代280万円（支払済み申込金20万円を含む）と別払い費用20万円。すべて挙式前に支払い、ご祝儀115万円のうち20万円と援助50万円を式前に受領、残りのご祝儀95万円を当日に受け取るものとします。申込金20万円は二人の自己資金から支払済みで、借入れはありません。

最終負担は135万円でも、式前の支払いには累計230万円の自己資金が必要です。当日受け取る95万円で、その差が埋まります。ご祝儀が計115万円ではなく95万円なら、最終負担は155万円に増えます。

支払日順に、口座残高が足りるか確かめる

日付が未定の援助は、入金日が決まるまで支払日の残高に含めません。カード払いを使う場合も、会場の利用条件、利用可能枠、締日・引落日を確認します。支払いが厳しいと分かった時点で、契約条件を確認して会場へ相談し、内容や人数、予算を見直しましょう。

契約・最終見積もりで確認する5項目

1. 支払期限：申込金・残金・追加精算の金額と日付。銀行振込は着金期限も確認する。
2. 支払方法：振込・現金・カードの可否と、支払いを分けられるか。後払いを当然の条件にしない。
3. 総額の範囲：消費税・サービス料、衣装・写真・装花の希望内容、持込料、外部業者への別払い。
4. 人数変更：料理・引出物・宿泊の変更期限と、欠席が出た場合に残る費用。
5. 取り消し・延期：適用日と料金、すでに発注した品物の扱い。口頭の約束は見積書やメールにも残す。

会場によっては式前の全額支払いが必要です。たとえばホテルニューオータニ東京の公式FAQでは披露宴7日前まで、和婚スタイル京都の公式FAQでは挙式7日前までの支払いを案内しています。自分たちの契約書・請求書の期限を優先してください。